住宅性能表示制度って何？メリット・デメリットをわかりやすく解説

「よく聞く住宅性能表示制度ってなに？」
「住宅性能表示制度にはどんなメリット・デメリットがあるの？」

この記事に訪れたあなたは、上記のように思っているのではないでしょうか。こだわりの注文住宅を建てるなら、住宅性能はとても重要です。

耐震性や省エネ性、バリアフリー性など、さまざまな性能を客観的に評価できる住宅性能表示制度を活用することで、理想の住まいを叶えられます。しかし、住宅性機能表示制度にはメリットもあれば、コストが上がるなどのデメリットも存在する為、正しい知識を事前に身に着けておくと良いでしょう。

そこで今回は、住宅性能表示制度についてわかりやすく解説しつつ、メリットやデメリットについても解説します。住宅性能表示制度について理解を深めた上で、こだわりの注文住宅が建てられるよう工務店選びに失敗しないためのポイントも解説していきます。ぜひ参考にしてください。

住宅性能評価とは？評価される10分野の性能項目

住宅性能評価とは、国が定めた基準で住宅の強さや快適さ、使いやすさを客観的に評価する制度のことです。地震や火災に強く、快適で使いやすい住宅を判断するのに役立ちます。

住宅性能評価は、以下の10分野の性能項目で評価されます。

• 構造の安定：地震や災害時の倒壊しにくさ、損傷の受けにくさ
• 火災時の安全性：住宅の燃え広がりにくさや避難のしやすさ
• 劣化の軽減：柱や土台などの耐久性を評価
• 維持管理・更新への配慮：住宅の維持管理・更新がしやすいかどうかを評価
• 温熱環境：室内の温度や湿度などの快適性と省エネ性を評価
• 空気環境：室内の空気の質を評価
• 光・視環境：室内の明るさや視界を評価
• 音環境：室内の音の響きや騒音を評価
• 高齢者等への配慮：高齢者や障がい者など、誰もが安心して暮らせる住宅かどうかを評価

それぞれの評価分野は等級により評価され、等級の数が多い建物ほど高性能な住宅であることを示します。

住宅性能表示制度のメリット

この住宅性能表示制度には、さまざまなメリットがあります。そのメリットのうち、今回は、以下の3つについて解説していきます。

• 紛争処理機関を利用できる
• 地震保険が優遇される
• 資産価値が高くなる

住宅を購入する上で、安心・安全に繋がり資産価値も高められる魅力あるものとなっています。以下でそれぞれ詳しく解説するため、ぜひ参考にしてください。

紛争処理機関を利用できる

住宅性能評価書が交付された住宅において、なにかトラブルが発生した場合、指定住宅紛争処理機関に紛争処理を受けられます。そのため、裁判に頼らずに仲裁や調停によって解決することが可能です。

住宅のトラブルは裁判になると、時間や費用がかかり、精神的にも負担が大きくなります。紛争処理機関を利用できることは、住宅購入者にとって大きな安心感をもたらしてくれるでしょう。

地震保険が優遇される

住宅性能表示制度では、地震に強い住宅を評価する『耐震等級』が設けられています。1から3までの3段階で、耐震3以上の住宅を建てた場合、地震保険料の優遇を受けることが可能です。

地震保険料が優遇されることで、フラット35では耐震等級3以上の住宅を対象に金利が0.15%引き下がり、住宅ローンの金利を安くできます。返済額を抑えられることは経済的に大きなメリットと言えるでしょう。

資産価値が高くなる

住宅性能評価書が交付された住宅は、国土交通省が定める一定の基準を満たしているという証明になり、資産価値が高くなります。その理由としては、『耐震性』『省エネルギー性能』が挙げられます。

省エネルギーで光熱費を抑えられることが評価されたり、地震に強いことやバリアフリー性能が高い住宅は、将来への安心が得られることから需要が高くなります。

住宅性能表示制度のデメリット

上記のメリットはとても魅力的ですが、デメリットも考慮する必要があります。デメリットは以下の3つです。

• 建築コストが上がる
• 評価項目によっては、住宅のデザインが制限される可能性がある
• 評価結果が必ずしも住宅の品質を保証するものではない

以下でそれぞれ詳しく解説するため、ぜひ参考にしてください。

建築コストが上がる

建築コストが上がることが、デメリットのひとつです。住宅性能を高める際には、高性能な材料や工法を使うため、必然的に建築コストが上がります。

耐震性や省エネルギー性を高めるには、耐震性に優れた構造や部材、断熱材や高効率の設備を使う必要があります。また、住宅性能表示を受けるためには、評価料がかかることにも注意が必要です。

住宅性能を高めたい場合は、建築コストの上昇を覚悟しておきましょう。

評価項目によっては、住宅のデザインが制限される可能性がある

耐震性に優れた構造や部材を使うため、外壁や屋根などのデザインに制限が生じる場合があることがデメリットのひとつです。

省エネルギー性能の高い住宅を建てるためには、断熱材や高効率の設備を採用する必要があります。外壁や屋根の厚みが増したり、窓のサイズが小さくなったりといったデザインの制限が生じる場合があるため注意しましょう。

評価結果が必ずしも住宅の品質を保証するものではない

住宅性能表示制度では、10項目の性能を評価します。しかしながら、住宅の品質を左右する要素はこれらの項目だけではありません。例えば、施工の品質や使用される部材の品質なども住宅の品質に影響を与えます。

また、住宅性能表示制度では登録住宅性能評価機関が評価しますが、評価機関によって評価の基準や方法が異なる場合があります。そのため、住宅性能表示制度の評価結果はあくまでも目安であり、絶対的な保証ではないことを覚えておきましょう。

工務店選びで大切な基準

住宅性能表示制度について解説しましたが、これから、夢のマイホームに向けて工務店選びをすることになります。家づくりの成功のカギは工務店選びにあるといっても過言ではありません。工務店選びで失敗しないためには、以下の3つの基準が備わっているかどうかを重視することが大切です。

• 快適に過ごす為の住宅性能
• 専任の設計士
• アフターサポート

以下でそれぞれ詳しく解説するため、ぜひ参考にしてください。

快適に過ごす為の住宅性能

快適に過ごすためには住宅性能がなにより大切です。住宅性能の高い住まいは、安心・安全・資産価値・メンテナンスの負担軽減にもなります。

住宅性能を重視する工務店は、耐震性や省エネルギー性などの性能を高めた住宅を建てています。地震や災害に強い、光熱費を抑えられる、快適に暮らせる、長持ちするなどのメリットが得られるでしょう。

専任の設計士

専任の設計士は、専門的な知識と経験を活かしてお客様の要望を細かくヒアリングし、ニーズに合った最適なプランを提案できます。お客様の要望を実現するために、設計に柔軟に対応してくれるでしょう。

住宅会社の中には、営業担当が間取りを決めるところもあるため注意が必要です。理想の住まいを実現するためにも、必ず「専任の設計士がいるかどうか」をチェックしましょう。

アフターサポート

家は建てて終わりではありません。建てた後何十年も住んでいくことを考えれば、経年劣化や自然災害などによってトラブルが発生することがあるでしょう。

アフターサポートやメンテナンスをしっかり行ってくれる工務店であれば、トラブルが発生した際に迅速に対応し、早期に解決することができるため安心です。

岐阜での家づくりなら森住建がおすすめ

森住建は、岐阜県を中心に注文住宅を建築している工務店です。創業から120年以上の歴史があり、多くの実績を積んでいます。

耐震性や断熱性など、住宅の基本性能にこだわっており、デザイン性と性能を兼ね備えた理想の住まいを実現してくれる工務店です。お客様とのコミュニケーションを大切しており、引き渡し後も定期点検やメンテナンスサービスを行っています。

アフターサービスが充実しているため、安心して暮らせるでしょう。岐阜県で注文住宅を建てようと考えているなら、ぜひ一度、森住建に相談してみてはいかがでしょうか。

まとめ

本記事では、住宅性能表示制度について解説しました。住宅性能表示制度を活用することで、住宅性能の保証された快適な暮らしを送れます。

多くのメリットもあるため、家を建てる際にはぜひ住宅性能表示制度を活用してみてください。しかし、住宅性能表示制度にはいくつかデメリットもあります。あとで後悔しないために、本記事で解説した内容を忘れないようにしましょう。

本記事があなたのお役に立てることを願っております。